エネルギーシフトが政策転換を推し進めるー映画「日本と再生」ー

2017年7月10日 12時52分 | カテゴリー: 活動報告

7月8日、ワークピア横浜で開催された映画「日本と再生」の上映会(かながわ省エネルギー・再生可能エネルギー推進ネットワーク連絡会主催)に参加してきました。

この映画は、原発差し止め訴訟の弁護団代表の河合弘之弁護士と環境学者の飯田哲也さんが、世界各国の自然・再生エネルギーの実情を紹介する学習型のロードムービーです。ドイツ、デンマーク、中国、アメリカetc.各地で、原発でも化石燃料でもない、太陽や風、地熱、バイオマスなどのクリーンなエネルギーの取り組みが進められています。かつては高くて不安定と言われた自然エネルギーは、クリーンで安価なエネルギーへと急速に進歩しています。巨大資本による大規模集中型の電力から、ハイテク型の機器によって小規模分散型の電力の需給も可能になっています。日本でも自然エネルギーによる新電力が、各地で立ち上がっています。

自然エネルギーへの転換が、地域も経済も再生できることが他の国々の取り組みから明らかになっているにも関わらず、日本では今なお原発利権構造から離れられません。それは政府が自然エネルギーへの政策転換を決断しないからです。しかし、脱原発を進めない政府に不満を募らせてばかりでは始まりません。何よりも政策転換を進めるための最も有効で具体的な取り組みは、市民一人一人による「エネルギーシフト」です。生活クラブエナジーはじめ各地の市民電力など、自然エネルギーへの電力切り替えは、市民参加のエネルギーアクションです。

神奈川ネットでは、「エネルギーシフト」を実践し、ステッカーを各家庭などに貼ってアピールするアクションに取り組んでいます。小さいけれどこのアクションこそが自然エネルギーへ政策転換を推し進める大きな原動力になるのだと、映画からもエールを送られた感じです。